コストの再見直しは定期的に行いましょう。仕事の場合は特に行い、見直しは必須です。
世界に蔓延する感染症でビジネスの考え方が大きく変わってきました。すでにデリバリー専門店の出店が多くなっているようです。考え方を変えているようで、デリバリー専用になれば、客席は必要がないです。そのため人件費も大きく削減できるでし、物件の家賃も大きく下げることができます。コストが下がったことでコストを他の部分にかけることが可能になります。
一般的に飲食店の原価は30%前後と言われています。お客様が食事をする場所は以外に広く取らなければなりませんし、駐車場もしっかりと取らなければなりません。デリバリー専門だと客席、駐車場の確保がいらないので相当ランニングは抑えることができます。
その分を食材の原価をアップできます。他ではできないくらいの原価率をかけてもお店的には十分な利益を確保することが可能でしょう。原価を上げるということは他店では、なかなかできません。家賃や人件費は基本変わることはありません、そのため原価を上げるはとてもできることではありません。
デリバリー専門であれば、良い食材で提供が可能です。原価が50%まで上げたとしてもランニングコスト(家賃・人件費)が下がっているので最終利益は通常の店舗よりは上がるという理由だと思います。ウーバーイーツで配達をしてもらうことで手数料はかかりますけど、人を雇うよりは良いという考え方でしょう。ただ、この形態の雇用に対しては色々な問題があります。
ビジネスがそうであれば、個人でもそうなります。先日お話した通信費もそうです。電気も安い電気会社も数々あります。うちは楽天でんきになっています。確実に安くなることとネットで電気の管理ができるのでグラフを見ているだけで節約できるのは、何かと考えるようになってしまいます。自分が1時間でどれだけ電気を使っているのか解るのはとても良いです。いままでなにげに使っている電気も節約のヒントをもらっています。
個人の場合であれば、コスト削減というとあまりピントこないとは思います。一定の給与の中でやりくりをするので、その比率を変えていくことがコスト削減という意味になると思います。貯金や投資、保険の見直しなどにもなると思います。
時代とともに色々と変えるものがあるので、時代に合わせて臨機応変にすることが重要であるのです。